在宅支援・介護サービス 介護事業所のご紹介

通所リハビリテーションとは

医師の指示とケアマネジャーによる介護保険ケアプランに基づき、ご利用者が可能な限り自宅で自立した日常生活を送ることができるよう、送迎のご利用により通っていただき、生活機能向上のための機能訓練や口腔機能向上サービスなどのリハビリテーションを行うサービスです。

このような方にお勧めします

• 医療保険（病院）でのリハビリが終了になった
• リハビリを受けたいが送迎をしてほしい
• 短時間でリハビリのみを行いたく、入浴、食事、レクリエーションは必要ない

聖和病院通所リハビリテーションの特徴

理学療法士や言語聴覚士、柔道整復師（みなし理学療法士）のリハビリ専門職による個別リハビリ

全てのご利用者様に理学療法士や言語聴覚士、柔道整復師の専門職が個別でのリハビリを提供しています。
ご利用者様の訴えや希望、身体機能や家屋環境など様々な問題点を評価し、その問題点に対し集中的にアプローチを行います。また、リハビリ専門職により筋力強化マシンなどの運動メニューも適切に設定を行い、より効果的で安全なリハビリを提供することができます。

• 個別リハビリは要支援10分から15分程度、要介護15分から20分程度
• 当事業所の柔道整復師は運動器リハビリテーションセラピスト（通称みなし理学療法士）の資格を取得しています。

利用時間1時間30分程度のリハビリ特化短時間型施設

ご利用時間1時間30分程度の運動に特化した施設です。
利用時間が短いため、体力などにより長時間の利用が困難な方や、病院から退院後のリハビリフォローとして、食事や入浴サービスが不要な方におすすめです。

高齢者専用マシン運動やレッドコード・集団体操リハビリ運動プログラムを実施

リハビリ専門職以外のスタッフも、介護福祉士や、健康運動指導士の資格取得者などが在籍しており、介護や運動の知識が豊富です。（※サービス体制強化加算Ⅰを取得）

体組成計での身体機能をチェック

3カ月に1回程度定期的な身体機能測定を行います。当施設では、リハビリでどの程度改善したのかを分かりやすく知っていただくために、測定機械として体組成計（タニタMC780-A）を導入しています。
体重や体脂肪率、骨量、筋肉量、ボディバランスを数値化して観ることができます。

事業所評価加算適合事業所　実績

平成25年度適合事業所取得
平成26年度適合事業所取得
平成27年度適合事業所取得
平成29年度適合事業所取得
平成30年度適合事業所取得
平成31年度適合事業所取得
令和2年度適合事業所取得

事業所評価加算とは運動器機能向上,口腔機能向上サービスを提供している事業所に対し、効果的なサービスの提供を評価する観点から、評価対象となる期間において、利用者の要支援状態の維持・改善の割合が一定以上となった場合に、取得が可能となる加算となります。

プログラム

設備のご紹介

レッドコードワーク

天井に設置された紐を持つことにより身体が安定し、より大きく運動する事が出来ます。
普段使わない箇所の筋肉を鍛えられるので、バランス機能の強化や転倒予防、腰痛改善といった効果が見込めます。

筋力強化マシーン

上半身のマシンを3種類、下半身の強化マシンを3種類の計6台設置しています。
高齢者用のマシンを導入し、関節の負担が少なくて弱い負荷から設定が可能で、操作も簡単に行えるようになっています。状態に合わせて適切な負荷量でトレーニングを行います。

持久力強化マシン

通常のエアロバイクの他に、乗り降りがしやすくバランスが取りにくい方でも使用できる背もたれ付きタイプを設置しています。
運動機能に合わせて踏み込み動作やペダル回転運動が反復して可能です。脈拍や主観的疲労度をモニタリングしますので安全に心肺機能の強化が可能です。

歩行練習機器

できるだけ多く歩いていただくためにウォーキングマシンを設置しています。
ご利用者の歩き方に合わせて速度や時間を調整します。
横と前に手すりが有り、また転倒の危険がある方や膝の痛みが強い方、足の力が弱い方など、吊り上げ式の機械により身体を持ち上げて歩く練習を安全に行うことが可能です。

ご利用風景

ご利用について

・ご利用対象者

介護保険の要支援または要介護１～５の認定を受けている方がご利用になれます。
ご利用にあたってケアプランの作成、医師の指示が必要となります。

・送迎範囲

都島区全域・北区一部地域・旭区一部地域・城東区一部地域

・ご利用時間

午前の部　9：00～12：00（定員40名）
午後の部　13：00～17：00（定員40名）

施設見学は随時実施しています。ご希望の方は下記の電話番号よりお気軽にご連絡ください。

1. 通所リハビリご利用について、担当ケアマネジャーへご相談ください。
   担当ケアマネジャーが居ない場合や要介護認定がお済みでない場合は、お気軽に当事業所へご相談ください。
2. ケアマネジャーより当院 通所リハビリ担当者へ依頼いただきます。
   ご希望の利用曜日、時間、希望回数、住所などをお聞きし、空き状況と照らし合わせてご利用が可能かお調べし、お伝えいたします。
   ご利用申込書にご記入いただき、当事業所へお送りいただきます。
   ご利用申込書（PDF）ダウンロード
3. 当院がかかりつけ主治医ではない場合
   かかりつけ医が他院の場合は、診療情報提供書が必要となります。通所リハビリを利用したい旨を、かかりつけ医にご相談いただき診療情報提供書の作成をお願いしていただきます。
   ※当院がかかりつけ医の場合は不要ですが、他院もかかっておられる場合は症状などにより診療情報提供書が必要な場合もあります。
   診療情報提供書（PDF）ダウンロード
   診療情報提供書は、下記宛先に郵送していただくか、当院診察時にご持参ください。
   郵送：大阪市都島区中野町1-7-32　聖和病院通所リハビリテーション
   宛名：通所リハビリ担当者
4. 通所リハビリ指示書が必要となりますので、当院の通所リハビリ担当医（京、松本、伊熊）に受診していただきます。
   以後、3ヶ月に1回は通所リハビリ指示書の再作成を行うため、定期的な受診が必要となります。
   診察担当医表はこちら
5. ご自宅などでサービス担当者会議や、生活状況やご希望などの確認、目標の確認、利用についての説明、契約を行います。
6. ご利用開始日の1か月前後までに、理学療法士がご自宅にお伺いいたします。
   ご意向などをお聞かせいただき、身体機能評価の実施、家屋環境調査を行わせていただきます。
   これらをもとに生活課題に対して目標などを決めたリハビリテーション計画を作成いたします。
7. 目標達成に向けて通所リハビリテーションが開始となります。

アクセス

ご利用対象者

介護保険の要支援または要介護1～5の認定を受けている方
通所系サービスを利用されていない方※
ご利用にあたってケアプランの作成、医師の指示が必要となります。
※通所系サービスをご利用いただいていても、自宅内環境を用いたリハビリをする必要性が認められたケアプランがある方はご利用可能です。

訪問時間や回数などについて

訪問時間

40分もしくは60分

上限利用回数

40分の場合は3回/週まで、60分の場合は2回/週まで

※介護保険点数の上限や、ご利用状況、空き状況などによっても変わります。

ご利用目的

• 外出が困難、体力が持たないなど通所リハビリの利用が困難な方
• 自力で入浴ができない、自力で買い物ができない、自力で通院ができないなど、自宅内外生活環境での自立を目的とした動作訓練、環境調整
• 退院直後のリハビリに

病院から退院後自宅に帰ると、入院していた時よりも運動量が少なくなり、身体機能低下を起こしやすくなります。また、自宅生活に慣れていくまでに3ヶ月程度必要と言われており、退院直後は転倒して再入院となることも少なくありません。

当院では、病院で改善した身体機能の維持や、退院してから実際に生活して新たに発生した動作課題など、自宅生活を安全に送ることを目的として、3ヶ月程度短期間での訪問リハビリをおすすめしています。3ヶ月後は、通所リハビリテーション（デイケア）やデイサービスへの移行を目指します。

ご利用の流れ

1. 訪問リハビリご利用について、担当ケアマネジャーへご相談ください。
   担当ケアマネジャーが居ない場合や要介護認定がお済みでない場合は、お気軽に当事業所へご相談ください。
2. ケアマネジャーより当院 訪問リハビリ担当者へ依頼いただきます。
   ご希望の訪問曜日、時間、希望回数、住所などをお聞きし、空き状況と照らし合わせてご利用が可能かお調べし、お伝えいたします。
   ご利用申込書にご記入いただき、当事業所へお送りいただきます。
   ご利用申込書（PDF）ダウンロード
3. 当院がかかりつけ主治医ではない場合
   かかりつけ医が他院の場合は、診療情報提供書が必要となります。訪問リハビリを利用したい旨を、かかりつけ医にご相談いただき診療情報提供書の作成をお願いしていただきます。
   ※当院がかかりつけ医の場合は不要ですが、他院もかかっておられる場合は症状などにより診療情報提供書が必要な場合もあります。
   診療情報提供書（PDF）ダウンロード
   診療情報提供書は、下記宛先に郵送していただくか、当院診察時にご持参ください。
   郵送：大阪市都島区中野町1-7-32　聖和病院
   宛名：訪問リハビリ担当者
4. 訪問リハビリ指示のため、当院訪問リハ担当医（京 文靖）の診療が必要になります。
   予約が必要ですので、受診ができる日時を訪問リハビリ担当者へお教えください。
   予約が可能かどうかお調べし、予約をお取りいたします。
   指示期間が最大3ヶ月であるため、当院への受診は以後3ヶ月に1回は必要となります。
   診察担当医表はこちら
5. 受診後、訪問リハビリの指示が出ましたら、ご利用前に事前訪問の日程を決める為ご連絡させていただきます。
   事前訪問では、担当者のご紹介、生活状況やご希望などの確認、利用についての説明、契約を行います。
6. サービス担当者会議が開催され、生活課題に対して設定した目標へ向けて訪問リハビリが利用開始となります。

訪問看護とは？

訪問看護ステーションから看護師が、利用者様のご家庭を訪問し、病状や療養生活を看護の専門家の目で見守り、適切な判断に基づいたケアとアドバイスで、在宅での療養生活が安心して送れるように支援します。

聖和訪問看護ステーションについて

聖和訪問看護ステーションは平成10年に設立され現在まで 母体である聖和病院とともに各医療機関や関係機関と連携を密に地域医療に携わってまいりました。
利用者様が住み慣れた在宅で安心して生活を送れるように、ご利用者さまの笑顔のために、訪問看護を提供いたします。

聖和訪問看護ステーションの目標

1. ご本人、ご家族の意思、ライフスタイルを尊重し必要な事を常に考え、その人らしい生活が送れるようケアを通して暮らしを支援いたします。
2. 懇切丁寧を第一に、ご利用者・ご家族に寄り添うことが出来る感性を磨き、専門知識の習得に努め、ご利用者に満足いただける看護を目指します。
3. 地域医療の担い手としての自覚を持ち医療介護関連機関との連携を積極的に行い継続看護の実践や、多職種連携でのサポートを目指します。

聖和訪問看護ステーションの特徴

ご利用者さまが安心して在宅生活を送っていただけるために、かかりつけ医やケアマネジャーなどの関係機関と密に連携することを大切にしています。状態報告などの連絡を徹底し、指示を受けて訪問看護を行います。また、急変時などには24時間救急対応が可能な母体である聖和病院へ、入院や受け入れをスムーズにできるような連携体制をとっており、在宅で療養されながら最後は病院で迎えたいと思っている方も安心できる訪問看護を提供していきたいと考えています。

具体的な訪問看護の内容

• 病状の観察
• 健康チェック
• 必要な採血や点滴の管理など
• 衛生管理
• 医療器具の管理
• 医師への報告
• 床ずれの予防・手当・管理
• お薬の管理
• リハビリテーション
• 生活環境や福祉用具の相談
• 日常生活の援助（入浴、清拭、排便コントロール、食事相談など）

当ケアプランセンターは倫理観、介護保険制度の基本理念を重視し、在宅生活の支援を行っています。

介護保険サービス

介護保険サービスを利用するためには、介護保険要介護・要支援認定申請を行い、要介護又は要支援の認定を受ける必要があります。
認定申請の行い方等については、各居宅介護支援事業所又は当ケアプランセンター等にお問い合わせください。

申請から認定まで

介護保険要介護認定・要支援認定の申請を行って、介護認定審査会が開催され要介護状態区分等が決定するまでに1か月以上2か月前後の期間を要する場合があります。

• 申請
• 認定調査（心身の状況などを調査）
• 介護認定審査会（専門家が審査）
• 要介護状態区分等の認定結果

介護支援専門員（ケアマネジャー）

介護支援専門員は、介護保険認定結果を基に介護保険サービスの利用を希望する方などからの相談に応じ、その方の心身の状態や希望、生活環境等を考慮して居宅サービス計画（ケアプラン）を作成する業務を行います。
居宅介護支援事業所の介護支援専門員が行う介護保険サービスを居宅介護支援といいます。

介護保険サービスの利用のしかた（居宅介護支援を利用する場合）

面接（聞き取り等）、居宅サービス計画原案の作成、サービス担当者との話し合い（サービス担当者会議）、居宅サービス計画の確定等を経て介護保険サービスの利用となります。
利用までの詳細については、各居宅介護支援事業所又は当ケアプランセンター等にお問い合わせ、ご相談ください。

利用者負担

介護保険サービスを利用した時（介護保険が適応となるサービス内容）の利用者自己負担は、利用者の所得金額等に応じて1割～3割ですが、居宅介護支援の利用については、現在のところ全額が介護保険で給付されるため（介護保険が適応となる場合）、利用者負担はありません。ただし、別途交通費等をご負担いただく場合があります。

居宅介護支援のサービス内容

1. 在宅介護に関する相談支援
2. 居宅サービス計画（ケアプラン）の作成
3. 居宅サービス事業所との連絡調整
4. 介護保険要介護認定・要支援認定申請への支援　など